日時：2010年2月10日（水）13時40分から16時50分まで
会場：東京大学山上会館大会議室
http://www.u-tokyo.ac.jp/campusmap/cam01_00_02_j.html
参加費：無料
13:40-14:00 迫り来る石油ピーク、日本はどう備える
石井 吉徳 東京大学名誉教授
14:00-14:20 ＥＰＲ部会報告
天野 治 電力中央研究所
14:20-14:30 休憩
14:30-16:50 討論会「低エネルギー社会に向けて何をすべきか」
進行役 大久保 泰邦 産業技術総合研究所
エネルギー、資源が現在よりも少なくなる社会における我々の生き方を考える。具体的には、日本の特徴を生かした生き方、現在のインフラを上手に使った生き方、自給自足できる欧州連合のような越境的な国際社会単位であるサブリージョンを目指した生き方を、参加者とともに考える。
【話題提供１】低エネルギー社会におけるエネルギー事情はどうなるのか？
松島 潤 東京大学
本講演では、エネルギー収支比（EPR）を用いて、人間の社会・経済活動をエネルギー論的視点から包括的に俯瞰している社会学的アプローチ例を紹介する。さらに、エネルギー輸入国でのEPRの考え方へと拡張することにより、日本が現実的にとりえる方向性をエネルギー論的に考察する。
【話題提供２】石油ピーク後の食料をどうするのか？
アントニー F.F. ボーイズ
2030年までに、現在の主な石油輸出国はもはや石油を輸出しなくなる可能性が高まってきた。それは日本にとって、今後20年以内に食料・エネルギー同時危機が訪れることを意味する。現在の人口で、食料自給率を100%に近づけるには何がなされるべきか、同時危機後の日本はどんな様子になるのであろうかを考えてみたいと思う。
【話題提供３】低エネルギー社会における輸送をどうするのか？
中田 雅彦 テクノバ
世界の石油供給は、まず2014年前後に需要を満たせなくなり、その後2020年ごろから急激に減少し始め、2030年には現在の1/2近くまで落ち込むと予測される。この未曾有の石油供給の激減に応じた運輸部門の石油消費減少が可能か考察してみた。技術開発だけに頼ることは無理であり、現行技術やインフラを利用しながら利用上の工夫、節約、改良を市民や自治体レベルで推進する石油節約策と併用することが、即効性の観点からも必要であることが分かった。
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